地震の多い日本で求められているのは、耐震性の高い家です。耐震性の高い家を建てるために定められているのが、住宅の耐震基準になります。
住宅の耐震基準は必ずクリアしなければなりません。しかし、ただ耐震基準をクリアしただけでは、耐震性の高い家が建たない可能性があります。高い費用を使って建てる家だからこそ、失敗したくないはず。
そこでこの記事では、住宅の旧耐震基準と新耐震基準、2000年基準や耐震性のある家を建てるポイントについて解説します。耐震性の高い注文住宅を建てるためにも、この記事をチェックしてみてください。
住宅耐震基準とは？
ここでは住宅耐震基準の「概要」と「変遷」について解説します。両方を押さえて、住宅耐震基準の基礎知識を深めましょう。
住宅耐震基準の概要
住宅耐震基準は建築基準法で定められた、地震による住宅の倒壊や損傷を防止する基準のことです。主に一次設計基準と二次設計基準によって構成されています。
一次設計基準は、中規模の地震による揺れで損傷しないかを検証し、二次設計基準では大規模な地震の揺れで倒壊や崩壊しないかを検証します。
2つの基準を突破した家が、耐震基準を満たした家になるわけです。地震が多い日本では、耐震基準が厳しく設定されています。
住宅耐震基準の変遷
住宅耐震基準は1950年に制定されて以来、1981年と2000年に2度の改訂がなされています。
住宅耐震の変遷をまとめた表が以下の通りです。
| 基準の名称 | 適用期間 | 基準の内容 |
| 旧耐震基準 | 1971年～1981年 | 震度5程度の地震で倒壊・崩壊しない |
| 新耐震基準 | 1981年～2000年 | 震度6〜7程度の地震で倒壊しない |
| 2000年基準 | 2000年～ | 新耐震基準や地盤調査の実施、接合部の金物使用、耐力壁のバランスなど |
基本的には1981年5月以前に建てられた住宅を「旧耐震基準」といい、1981年6月以降に建てられた住宅を「新耐震基準」といいます。
さらに、阪神淡路大震災の被害を基に改訂されたのが、2000年基準です。中古物件を購入する際は、どの耐震基準の住宅なのかを見極める必要があります。
旧耐震基準・新耐震基準と2000年基準の違い
旧耐震基準・新耐震基準と2000年基準の違いは主に以下4つが挙げられます。
それぞれ、どのような違いがあるのかを確認しておきましょう。
耐力壁の配置バランス
2000年基準では耐力壁の配置バランスを重要視しています。新耐震基準では旧耐震基準に比べて耐力壁の強化が求められました。しかし、バランスまでは決められていませんでした。
耐力壁のバランスが悪いと負荷のかかり方が異なり、弱い部分に強い負荷がかかります。
よって、2000年基準では、「四分割法によるバランス規定」が定められました。耐力壁をバランスよく配置し、基準をクリアするか計算をする必要があります。
接合金物の規定
柱や梁、筋交いなどの接合部に金具の取り付けが義務付けられました。どのような金物をどこに使用するかも細かく指定されています。
柱の突起部分であるホゾが穴から抜けて、倒壊が多発した阪神淡路大震災の教訓が基になっています。
床の硬さ
2000年基準までは、壁の強さのみ焦点が当てられてきました。しかし、壁の強さを上げても壁を支える床が強くないと意味がありません。
床が弱いと、変形して壁が倒れてしまいます。よって、今では床の硬さも耐震性を高めるために必要な要素となっています。
地盤力と基礎工事
2000年基準では、地盤調査をして地盤力があるかを確認しなければなりません。地盤力が弱い場合は、基準を満たす基礎構造にすることが義務付けられています。
地盤が弱いと地震の揺れが大きくなります。いくら住宅を強くしても倒壊や崩壊する可能性が高いです。住宅とともに地盤も強くするために、地盤が弱い場合は基礎工事をしなければなりません。
耐震基準を満たした耐震性のある家を建てるには
耐震性の高い家を建てるには、以下5つのポイントを押さえておきましょう。
それぞれのポイントを押さえた上で、注文住宅を建てるようにしてください。
地盤の強い土地を選ぶ
地盤が強い土地を選ぶことに越したことはありません。地盤は工事で強くすることはできますが、費用がかかります。
まずは、自治体が提供しているハザードマップを確認するといいでしょう。また、古い地図を公共施設で確認するのもポイントです。
候補地が前は川や海、谷だった場合は注意しなければなりません。地盤が弱い可能性があります。
ただし、正確な地盤の強さは調査しなければわかりません。現在の技術では地盤を強くする補強ができます。心配しすぎる必要はないでしょう。
より強い地盤の土地を選びたい場合は、地盤調査が終わっている土地を購入するのも手段のひとつです。
耐力壁を増やす
耐力壁を増やすとその分だけ、耐震性は高くなります。耐震性を上げる手っ取り早い手段です。
しかし、耐力壁を増やすと間取りやデザインの制限が厳しくなります。理想の家にならない可能性があるでしょう。特に「全面ガラス張りにしたい」や「吹き抜けを作りたい」などのデザイン性を求める場合は、基準を満たす設計が難しいです。
ですが、構造計算は家に使用する構造によって変わるため、木造では無理でも鉄骨造やコンクリート造なら実現できる場合もあります。悩んだ場合は、依頼する注文住宅の業者に相談してみてください。
接合部を強化する
接合部に耐震性の高い金物を設置して強化すると、耐震性が高くなります。接合部の強化は設置する金物や構造の種類によって異なります。
金物と構造の相性や金物の性能や品質が耐震性を高めるカギです。
依頼する業者がどんな金物を使用しているのか、確認するといいでしょう。耐震性の高い金物の使用をお願いしたい旨を伝えるのも重要です。
住宅の重量を軽くする
住宅の重量が重くなるほど、構造計算は複雑になります。よって、住宅全体の重量を軽くすることも重要です。
たとえば、屋根に瓦を使用しない、外壁が重くなる素材を使用しないなどがポイントです。また、住宅にグランドピアノなどの重量が重い機器や家具を置く場合は、構造計算にいれなければなりません。
構造計算にいれないで家を建てると、部分的に過剰な負荷がかかり床が歪む可能性があります。重いモノを住宅に置く際は、必ず依頼する業者に伝えるようにしましょう。
第三者に検査してもらう
耐力壁のバランスや数は見ればわかります。しかし、接合部分の強度が設計どおりになっているかは、壁が貼ってあるため見てもわかりません。
よって、第三者に検査してもらうのも重要です。検査だけをしている専門の業者に依頼すると、安心できるでしょう。
検査員は工事中の様子を見るため、事前に注文住宅を依頼する業者に許可を取る必要があります。注文住宅を依頼する業者との関係を壊さないためにも、必ず許可を取った上で第三者の専門業者に依頼するようにしましょう。
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| 項目 | 詳細 |
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| 会社名 | 大創建設株式会社 |
| 住所 | 東京都三鷹市上連雀7-32-32 |
| 電話番号 | 0422-41-5991 |
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まとめ
住宅の耐震基準は大きな地震が起きるごとに基準が厳しくなっています。現在の基準は、2000年基準です。
ただし、耐震性を高めることに注力すると、間取りやデザインに制限が入ります。耐震性と間取りやデザインのバランスを考えることも大切です。
安心・安全の注文住宅を建てるためにも、この記事を参考にしてみてください。
