「ZEHの住宅ローン控除とは？」
「ZEHの控除額はいくら？」
一般住宅よりも性能が高く、快適に暮らせるZEHを検討している方もいることでしょう。
国はZEHの普及を強く勧めているため、各種支援策を充実させており、そのうちの1つが住宅ローン控除です。
2021年に住宅ローン控除の控除率や減税期間が見直されたことで、ZEHは一般住宅と比べて控除額の上限が高くなりました。
そのためZEHを実現するには、今がチャンスともいえるでしょう。
そこで今回は、ZEHの住宅ローン控除について解説します。住宅ローン控除の変更点も解説するため、ZEHを検討している方は参考にしてください。
ZEHとは
ZEH住宅とは「使うエネルギーを減らす」「エネルギーをつくり出す」の、2つを組み合わせて年間のエネルギー消費量0を目指した住宅です。
家庭で消費するエネルギー以上のエネルギーを太陽光発電システムで創ったり、気密性・断熱性に優れる建材を使用することで、エネルギー収支がゼロ以下になるのを目指します。
なお、ZEH住宅は必ずしも作り上げた電力で生活しなければならない訳ではありません。
あくまで数値上において、使用エネルギーと発電エネルギーが年間を通して同じになるように設計施行されています。
ZEHの住宅ローン控除はいくら？
住宅ローン控除とは、年末の住宅ローン残高から0.7%の控除を13年間受けられる制度です。
ただし、2021年に住宅ローン控除の控除率や減税期間が見直されたため、注意してください。
ZEHの住宅ローン控除は下記になります。
| 入居年 | 控除率 | 減税期間 | 借入限度額 | 最大控除額 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 一般住宅 | 2022年・2023年 | 0.7% | 13年 | 3,000万円 | 273万円 |
| 2024年・2025年 | 0.7% | 10年 | 0円 | 140万円(※1) | |
| ZEH水準 | 2022年・2023年 | 0.7% | 13年 | 4,500万円 | 410万円 |
| 2024年・2025年 | 0.7% | 13年 | 3,500万円 | 319万円 |
一般住宅と比べると、ZEHが優遇されていると分かります。
また、住宅ローン控除の対象となる借入限度額が2024年以降の入居になると減額されており、2026年以降はさらに減額されることも考えられるでしょう。
そのため家の購入を検討している方は、できるだけ早めの入居を目指した方がお得です。
ZEH以外の住宅ローン控除
ZEH以外にも、一般住宅と比べて住宅ローン控除が優遇されている認定住宅があります。
| 入居年 | 控除率 | 減税期間 | 借入限度額 | 最大控除額 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 一般住宅 | 2022年・2023年 | 0.7% | 13年 | 3,000万円 | 273万円 |
| 2024年・2025年 | 0.7% | 10年 | 0円 | 140万円(※1) | |
| 認定住宅 | 2022年・2023年 | 0.7% | 13年 | 5,000万円万円 | 455万円 |
| 2024年・2025年 | 0.7% | 13年 | 4,500万円 | 410万円 |
認定住宅は、一般住宅だけでなくZEHよりも住宅ローン控除が優遇されていますが、検査や申請に手間がかかるため完成までの期間が長くなる点でデメリットです。
認定住宅には、下記の2つがあります。
- 長期優良住宅
- 低炭素住宅
それぞれの住宅がどういったものなのか、以降で解説します。
長期優良住宅
長期優良住宅は「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づいて、2009年6月に制定された制度です。
従来はスクラップ＆ビルド型の「家は古くなったら壊して新しく建てなおす」という概念でしたが、長期優良住宅はストック型と呼ばれ、長期に渡り住み続けられる家造りを目的としています。
古い家を取り壊す際に生じる廃棄物の量を削減できるため、地球環境に大きく貢献する点がメリットです。
また、長期優良住宅は長く住むことを前提に造られているため、資産価値が落ちにくく、売却する際も一般住宅に比べて高値が付きやすいでしょう。
低炭素住宅
低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出を抑えるための対策が取られた、環境にやさしい住宅のことです。
都市部では社会経済活動などに伴って多くの二酸化炭素が排出されており、低炭素化に向けた取り組みをいち早く進めることが重要な課題となっています。
そのため、都市における低炭素化を促進し、持続可能な社会の実現を目指すことを目的とした「都市の低炭素化の促進に関する法律」が、平成24年12月に施行されました。
上記の法に基づき新たにスタートした制度が「低炭素建築物認定制度」となっており、低炭素住宅と認定されることで、さまざまな優遇措置が受けられるメリットがあります。
ZEHにする注意点
ここまでの解説で、ZEHの住宅ローン控除について理解できたことでしょう。
ここからは、ZEHにする注意点として下記2つを解説します。
- 一般住宅よりも建築コストがかかる
- 間取りやデザインが制限される
- 定期的なメンテナンスが必要
ZEHを実現したい方は、上記の注意点も踏まえて検討してみましょう。
一般住宅よりも建築コストがかかる
ZEH住宅は、一般住宅よりも建築コストがかかってしまいます。
高性能な素材や省エネ設備、太陽光発電といった創エネ設備が必要になるためです。ただし、ZEH住宅は電気代など月々のランニングコストを削減できます。
長期間住み続けることで、結果的には建築時コストの回収も可能でしょう。そのため、長期的な目線で資金計画を建てたうえで、検討することをおすすめします。
間取りやデザインが制限される
ZEH住宅は、一般的な住宅よりも間取りやデザインが制限されてしまいます。
例えば、あまりに大きな窓や高すぎる天井は断熱性を下げる要因になるため、ZEHの基準に合いません。
また、創エネ・蓄エネといった様々な設備を設置しなければならないため、設置箇所に場所を取られてしまい、希望の間取りが実現できないケースもあるでしょう。
そのため、希望する住宅を実現するためにも、ZEH建設に慣れている住宅会社へ依頼することをおすすめします。
定期的なメンテナンスが必要
ZEH住宅は、定期的なメンテナンスが必要となります。
太陽光発電システムや蓄電システムなど、一般住宅と比べてさまざまな設備が導入されているためです。
メンテナンスせずに使い続けていると、性能が低下し、本来のパフォーマンスを発揮できないこともあるでしょう。
そのため、定期的なメンテナンスが不可欠となっており、費用もかさんでしまいます。
設備1つひとつが高額であるため、資金計画の際にはランニングコストも含めて検討するとよいでしょう。
ZEH住宅を実現するなら『大創建設』がおすすめ
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 会社名 | 大創建設株式会社 |
| 住所 | 東京都三鷹市上連雀7-32-32 |
| 電話番号 | 0422-41-5991 |
| 公式サイト | https://www.daiso1966.jp/ |
ZEH住宅を実現するなら『大創建設』がおすすめです。
大創建設は地域密着の建築会社として、住まう家族がいつまでも安心・安全に生活できる家を提供しています。
もちろん、ZEH住宅の施工実績も豊富です。
大創建設では、パッシブデザインを積極的に取り入れて自然エネルギーを最大限に活用することで、機械設備の導入を必要最小限にとどめ、コスト削減に努めています。
そのため、ユーザーにとってお求めやすい価格でZEH住宅を実現してくれるでしょう。
これまでに多くのZEH住宅を手掛けているからこそ、住宅ローン控除に関する理解も深いため、安心して任せられます。
まとめ
今回は、ZEHの住宅ローン控除について解説しました。
ZEHとは、1年間のエネルギー収支がゼロ以下になる住宅のことです。
使うエネルギーを減らす『省エネ』とエネルギーをつくり出す『創エネ』の、2つを組み合わせることによって、1年間のエネルギー収支ゼロを目指します。
しかし、ZEH住宅は一般住宅と比べて建築コストやメンテナンス面でデメリットもあるため、今回解説した内容を十分理解した上で、ZEHを検討してみましょう。
